世界遺産検定準1級 過去問 予想問題 一問一答 Part.1 【基礎知識】
2024年に新設された2級と1級の中間にあたる”準一級”。さらに同2024年には1級のテキストが3冊に増え、分量がますます膨大になりました。このことから、1級は大幅な難化が予想されます。
一方で、2級から1級への橋渡しに当たる準一級は700世界遺産からの出題となります。今年新設されたため過去問がまだありませんが、旧1級と同じような傾向で、700遺産に絞ったものが出題されると考えています。
そこで、この記事では筆者が集めた世界遺産検定過去問記事から2010年-2017年の過去の1級試験を参考に出題傾向を分析し、700世界遺産に該当するもののみをピックアップして一問一答形式で自作しました。
4択問題を無理やり一問一答形式にしたことで、出題がやや不自然になった問題もありますが受験勉強にお役立てください。
1.2014年に1000件目の世界遺産として登録されたのは?
オカバンゴ・デルタ
2. 世界遺産条約の中には、世界遺産に社会生活の中で( )・( )を与えるべきという記述もある。
機能、役割
3.世界遺産条約国会議では、世界遺産基金への分担金の決定や( )の選定などが行われる。
世界遺産委員会委員国
4.世界遺産委員会が開催される頻度は?
1年に1回
5.世界遺産委員会は、議長国、副議長国、書記国の7か国で構成される任期1年の( )会議を設置する。
ビューロー
6.世界遺産委員会では、世界遺産リスト登録遺産の( )のモニタリング及び報告書を通した調査を行う。
保全状況
7.世界遺産委員会で、世界遺産リストへ登録された遺産に対して決議する4段階は?
登録、情報照会、登録延期、不登録
8.UNESCO事務局長は( )を世界遺産委員会の秘書に任命している。
世界遺産センター局長
9.世界遺産センターの主な活動の1つに世界遺産及び( )の広報活動がある。
世界遺産条約
10.世界遺産条約締約国が、拠出金を支払う頻度は?
2年に1度
11.世界遺産基金は、( )が決定する目的にのみ使用する。
世界遺産委員会
12.顕著な普遍的な価値が損なわれたと判断された場合は、世界遺産リストから除外される。これまで除外された遺産の件数は?
3件
13.世界遺産委員会の諮問機関3つの略称を設立年の古い順に書くと?
IUCN、ICVROM、ICOMOS
14.世界遺産委員会の諮問機関でヴェネツィア憲章の原則を基に設立されたものの略称は?
ICOMOS
15.従来は推薦書を世界遺産センターに提出してから、世界遺産委員会で登録が決定するまで1年半ほどであったが、2027年に推薦する遺産からは、全体で約( )かかる。
4年
16.2027年に推薦する遺産からは、自国の暫定リストの中から推薦を目指す遺産を第1段階の( )にかけるため、9月15日までに申請書を世界遺産センターまで提出しなければならない。
プレメナリー・アセスメント(事前評価)
17.1994年に木造建築物などの保存について日本が主導して開かれた真正性についての会議で採択されたのは( )文書である。
奈良
18.奈良文書では、遺産の真正性は形状・意匠や材料・材質、工法などを各文化に即して( )・( )されるようになった。
解釈、検討
19.遺産の完全性を証明する条件の1つに、開発あるいは( )による( )の影響を受けていないかというものがある。
管理放棄、負
20.文化遺産では、歴史的な街並みや文化的景観のような( )遺産の特徴や( )が維持されていることが必要である。
生きた、機能
21.自然遺産は、( )ごとに完全性の条件が細かく定義されている。
登録基準
22.文化的景観の3つのカテゴリーは?
意匠された景観、有機的に進化する景観、関連する景観
23.1993年に世界ではじめて文化的景観が認められたニュージランドの世界遺産は?
トンガリロ国立公園
24.1994年に採択された世界遺産リストにおける不均衡の是正および代表性、信用性確保のための方針は?
グローバル・ストラテジー
25.シリアル・ノミネーション・サイトは、文化や( )、自然環境などが共通する資産である。
歴史的背景
26.トランスバウンダリー・サイトの登録推薦書は、できる限り( )が( )で作成することが望ましいとされている。
関係締約国、共同
27.人間と生物圏計画の略称は?
MAB計画
28.MAB計画は環境資源の( )な利用と環境保全を促進することが目的に設立された。
持続可能
29.生物圏保存地域は3段階の区域にわけて保護している。その3段階を外側からいうと?
移行地帯(トランジションエリア)、緩衝地帯(バッファーゾーン)。核心地域(コアエリア)
30.世界遺産センターは毎年1年間の活動を「( )つのC」の分類にあてはめて報告している。
5
31.ヴェネツイア憲章では、修復の際には( )の工法、素材を尊重すること、( )による修復の禁止が謳われている。
建設当時、推測
32.歴史的都市景観の保護に関する宣言は( )覚書を受けて採択された。
ウィーン
33.ラムサール条約は、( )の生息地を保全するために湿地の生態系と( )を保護することなどが定められている。
水鳥、生物多様性
本サイトで紹介する情報は筆者の訪問当時の現地情報となります。実際に行ってみて変更や意見等がございましたら、コメント等でお知らせいただけますと幸いです。よろしくお願いいたします。
また、本サイト内の記述、画像、写真の無断転載・転用を禁止します。
コメントを残す